Carbon Peak and Carbon Neutralization Information Support Platform
日独共同大学院プログラム The Japanese-German Graduate Externship 評価 中間評価・事後評価の概要 本事業では、プロジェクト実施期間3年目にあたる年に中間評価※、プロジェクト終了時に事後評価を実施します。 中間評価・事後評価の実施方法等については、下記資料をご覧ください。 ダウンロード 日独共同大学院プログラム 中間評価について(111 KB/PDF) 日独共同大学院プログラム 事後評価について(203KB/PDF) ※中間評価は実施期間が5年以上のプロジェクトのみ実施します。 ※評価は本会国際事業委員会において実施いたします。国際事業委員会書⾯審査員は、原則として本会の特別研究員等審査会専門委員をもって充てています。 任期を終了した専門委員から 名簿を公表しています。 中間評価・事後評価結果一覧 開始年度 プロジェクト名 日本側機関名/コーディネーター ドイツ側機関名 中間評価※ 事後評価 R1 エネルギー変換システム:材料からデバイスまで 名古屋工業大学 教授 柿本 健一 フリードリッヒ・アレクサンダー大学エアランゲン・ニュルンベルク 名古屋工業大学 中間評価資料(404KB/PDF) 名古屋工業大学 中間評価結果(74.9KB/PDF) 名古屋工業大学 事後評価資料(1,180KB/PDF) 名古屋工業大学 事後評価結果(131KB/PDF) H28 地球深部揮発性元素循環研究に関する日独共同大学院プログラム 東北大学大学院理学研究科 教授 中村 美千彦 バイロイト大学 大学院数学自然科学研究科 東北大学 中間評価資料(524KB/PDF) 東北大学 中間評価結果(145KB/PDF) 東北大学 事後評価資料(713KB/PDF) 東北大学 事後評価結果(104KB/PDF) H27 環境調和を指向した生物および化学プロセスに関する共同大学院教育プログラム 大阪大学 教授 真島 和志 アーヘン工科大学 数理情報自然科学研究科 ー 大阪大学 事後評価資料(692KB/PDF) 大阪大学 事後評価結果(159KB/PDF) H26 流体数学 早稲田大学基幹理工学研究科 教授 小薗 英雄 ダルムシュタット工科大学 ー 早稲田大学 事後評価資料(965KB/PDF) 早稲田大学 事後評価結果(181KB/PDF) H24 学際的市民社会研究に向けた日独共同教育体制の確立 東京大学大学院総合文化研究科 教授 梶谷 真司 マルティン・ルター・ハレ・ヴィッテンベルク大学第一哲学部 東京大学 中間評価資料(569KB/PDF) 東京大学 中間評価結果(289KB/PDF) 東京大学 事後評価資料(825KB/PDF) 東京大学 事後評価結果(175KB/PDF) H22 環境調和を指向した生物および化学プロセスに関する共同大学院教育プログラム 大阪大学大学院工学研究科 教授 大竹 久夫 アーヘン工科大学 数理情報自然科学研究科 大阪大学 終了時評価資料(834KB/PDF) 大阪大学 終了時評価結果(289KB/PDF) 大阪大学 事後評価資料(825KB/PDF) 大阪大学 事後評価結果(175KB/PDF) H21 流体数学 早稲田大学大学院基幹理工学研究科 教授 柴田 良弘 ダルムシュタット工科大学 数学研究科 早稲田大学 終了時評価資料(2.9MB/PDF) 早稲田大学 終了時評価結果(207KB/PDF) 早稲田大学 事後評価資料(829KB/PDF) 早稲田大学 事後評価結果(203KB/PDF) H19 複雑系機能物質の化学に関する共同指導プログラム 名古屋大学大学院理学研究科 教授 巽 和行 ミュンスター大学 化学薬学部 名古屋大学 終了時評価資料(723MB/PDF) 名古屋大学 終了時評価結果(207KB/PDF) 名古屋大学 事後評価資料(1,261KB/PDF) 名古屋大学 事後評価結果(185KB/PDF) H19 人文社会科学における大学院教育の国際化のための日独共同教育体制の整備 東京大学大学院総合文化研究科 教授 石田 勇治 マルティン・ルター・ハレ・ヴィッテンベルク大学 第一哲学部 東京大学 終了時評価資料(667MB/PDF) 東京大学 終了時評価結果(100KB/PDF) 東京大学 事後評価資料(649KB/PDF) 東京大学 事後評価結果(199KB/PDF) ※平成23年度以前に開始した事業は終了時評価として実施。 ※プロジェクト名をクリックすると専用ページに移動します。
发布时间:2026-03-04 日本学術振興会
学振トピックス JSPS Topics 令和7(2025)年度外国人特別研究員交流会(JSPS Global Gathering 2026)が開催されました 公開日:2026年2月27日 令和8(2026)年1月30日(金)、東京にて「令和7(2025)年度外国人特別研究員交流会(JSPS Global Gathering 2026)」が開催されました。 外国人特別研究員交流会は、外国人特別研究員(一般)及び外国人特別研究員(欧米短期、ASEAN/アフリカ短期)に採用され、比較的長期間日本に研究滞在する方を対象に、国際的な研究者ネットワークの形成を目的として、令和6(2024)年度より開催しているものです。特別研究員や海外特別研究員の参加も可能としており、まさに、国際色豊かなイベントです。 第2回目となる今回は、40以上の国・地域から120名を超える参加者が集いました。加えて、JSPS各国同窓会(ドイツ語圏同窓会、フランス語圏同窓会、インド同窓会、タイ同窓会、東アフリカ同窓会)の代表も参加され、世代を越えての交流も実現しました。 杉野剛日本学術振興会理事長による開会の挨拶に続き、外国人特別研究員経験者であるEasan SIVANIAH教授(京都大学物質-細胞統合システム拠点(iCeMS))、Paul HAIMES准教授(立命館大学グローバル教養学部)より、ご自身の経験に基づく講演が行われました。その後、異なる研究分野の研究者によるグループディスカッションや、近隣分野の研究者による研究トークが実施され、活発な交流が行われました。 研究トークの様子 外国人特別研究員プログラムは、博士号取得前後の諸外国の優秀な若手研究者に対し、我が国の大学等において日本側受入研究者の指導のもとに共同して研究に従事する機会を提供する事業です。1979年に本事業を通じて初めての外国人研究者受入を実施して以降、世界各国から優秀な若手研究者を日本に招へいし、日本の研究者と外国人研究者とが日常的に学問的な刺激を与え合いながら共同研究を行い、国際的な研究ネットワークを築く一助としての役割を果たしてきました。 2025年にノーベル化学賞を受賞した北川進 京都大学理事・副学長/京都大学高等研究院特別教授も、本事業で外国人特別研究員を数多く受入れ、研究を積み重ねられた研究者のお一人です。外国人特別研究員との思い出を振り返られ、本事業の30周年記念誌に寄稿をしてくださっていますので、どうぞご覧ください。 関連リンク 外国人特別研究員 30th Anniversary JSPS Postdoctoral Fellowships for Research in Japan (PDF/9.7MB) 開会の挨拶をする杉野剛 日本学術振興会理事長 講演するEasan SIVANIAH教授(京都大学物質-細胞統合システム拠点(iCeMS)) 講演するPaul HAIMES准教授(立命館大学グローバル教養学部) グループディスカッションでモデレーターをする速水洋子 日本学術振興会監事 グループディスカッションの様子 シンボルマーク入りのパネルを使って記念撮影する様子 最新情報を発信していきます。ぜひフォローをお願いします。
发布时间:2026-02-27 日本学術振興会科学研究費助成事業(科研費) Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金) (学術変革領域研究(B)・基盤研究(S))(令和7(2025)年度以前に採択された継続の研究課題)の交付内定及び条件付き交付内定について 2026年2月27日 このたび、令和8(2026)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(学術変革領域研究(B)・基盤研究(S))の交付の内定をしました。 今回の交付内定の対象は令和7(2025)年度以前に採択された継続の研究課題のみです。海外における研究滞在等に伴い研究中断や交付申請留保中の課題については、研究代表者宛に別途、条件付き交付内定通知を行います。また、令和8(2026)年度新規採択の研究課題については4月1日以降に通知します。 交付の内定を受けた方は、交付申請書等の必要書類を作成し、所属する研究機関を通じて独立行政法人日本学術振興会理事長あてに提出していただく必要があります。 交付申請書等の作成にあたっては、以下の各書類、様式をご覧ください。 なお、交付申請書等の作成は4月1日(水)以降に可能となります。 交付申請書等の提出期限 交付申請書等の提出期限は、 令和8(2026)年4月22日(水)(必着)です。 (なお「交付申請の辞退届」、「研究代表者の転出報告書」等の提出期限は 令和8(2026)年4月15日(水)です。) 通知文書 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)の交付内定について(通知)(PDF/252KB) 別紙1:科学研究費助成事業-科研費-学術研究助成基金助成金の使用について各研究機関が行うべき事務等(PDF/670KB) 別紙2:電子申請システムを利用した交付申請について(PDF/618KB) 別紙3:科学研究費助成事業-科研費-学術研究助成基金助成金研究者使用ルール(交付条件)(予定)(PDF/559KB) 別紙4:「科学研究費助成事業-科研費-学術研究助成基金助成金研究者使用ルール(交付条件)」及び「科学研究費助成事業-科研費-学術研究助成基金助成金の使用について各研究機関が行うべき事務等」の主な変更点について(PDF/292KB) 別紙5:研究活動の公正性の確保及び適正な研究費の使用について確認・誓約すべき事項(PDF/278KB) 参考1:科研費振込口座の開設及び登録(修正)について(PDF/532KB) 参考2:国際連合安全保障理事会決議第2321号の厳格な実施について(依頼)(平成29年2月17日付け 文部科学省大臣官房国際課長通知) 参考3:外為法の遵守徹底及び安全保障貿易管理に係る体制整備について(経済産業省貿易管理部安全保障貿易管理課) 交付申請書等の作成・提出 科研費電子申請システム ※交付申請書等の作成は4月1日(水)以降に可能となります。 研究者向け操作手引(交付内定時・決定後用)(PDF) 所属研究機関担当者向け操作手引(交付内定時用)(PDF) 交付申請に係る様式(記入例・作成上の注意) 参考 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(科研費)における学術変革領域研究(B)及び基盤研究(S)の基金化について お問い合わせ ※研究者の方は所属研究機関を通してお問い合わせください。 (交付に関すること) 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第一課 研究助成第二係 03-3263-0164 kaken2*jsps.go.jp ※メールを送る際は「*」を「@」に置き換えてください。
发布时间:2026-02-27 日本学術振興会科学研究費助成事業(科研費) Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和7(2025)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(国際共同研究加速基金(帰国発展研究))の条件付き交付内定について 2026年2月27日 このたび、科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(国際共同研究加速基金(帰国発展研究))の条件付き交付内定をしましたので、 帰国発展研究専用の電子申請システム にアクセスして確認してください。 条件付き交付内定を受けた方は、助成金の交付を希望する場合、必要な条件を満たした上で、日本国内において所属することとなった研究機関を通じて交付申請書等を独立行政法人日本学術振興会理事長あてに提出していただく必要があります。 交付申請書等の作成にあたっては、以下の各書類、様式をご覧ください。 交付申請書等の提出期限 令和10(2028)年4月30日(期限厳守) 通知文書 条件付き交付内定通知:帰国発展研究専用の電子申請システムから確認してください。 (1)研究活動の公正性の確保及び適正な研究費の使用について確認・誓約すべき事項(PDF/274KB) (2)科学研究費助成事業-科研費-学術研究助成基金助成金研究者使用ルール(交付条件)(PDF/603KB) (3)研究機関が行う手続きについて(PDF/2,807KB) (参考)条件付き交付内定通知の確認方法(PDF/211KB) お問い合わせ 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第一課 基金助成係 03-3263-1057 jyoseika-kikin*jsps.go.jp ※メールを送る際は「*」を「@」に置き換えてください。
发布时间:2026-02-27 日本学術振興会科学研究費助成事業(科研費) Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和7(2025)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金) (国際共同研究加速基金(帰国発展研究))の審査結果の通知について 2026年2月27日 令和7(2025)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(国際共同研究加速基金(帰国発展研究))の審査結果について、科研費電子申請システムを利用した通知を行いました。 科研費電子申請システムの詳細な操作方法等については、以下の操作手引をご覧ください。 ・国際共同研究加速基金(帰国発展研究)応募者向け操作手引(応募手続き用)(PDF/4,347KB) 令和7(2025)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(国際共同研究加速基金(帰国発展研究))の新規の研究課題について、同日付で条件付き交付内定をしています。条件付き交付内定を受けた方は、 帰国発展研究の条件付き交付内定について を確認の上、日本国内において所属することとなった研究機関を通じて、必要な手続きを行ってください。 採否の確認可能期間 令和8(2026)年2月27日(金)~ 令和8(2026)年9月17日(木) <留意事項> 採択されなかった研究代表者のうち、審査結果の開示を希望する者に対して、審査希望分野における書面審査のおおよその順位を電子申請システムにより開示します。(令和8(2026)年4月中旬予定) 審査の過程に関する質問、照会にはお答えできませんので、予めご了承ください。 お問い合わせ (公募・審査に関すること) 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第三課 国際科学研究費係 03-3263-4927 kksi-kaken*jsps.go.jp ※メールを送る際は「*」を「@」に置き換えてください。 (海外からのお問い合わせはできる限りメールにてお願いします。)
发布时间:2026-02-27 日本学術振興会科学研究費助成事業(科研費) Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(挑戦的研究(開拓・萌芽))の事前の選考における審査結果の通知について 2026年2月27日 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(挑戦的研究(開拓・萌芽))の事前の選考における審査結果(不採択)について、科研費電子申請システムを利用した通知を行いました。 科研費電子申請システム 科研費電子申請システムの詳細な操作方法等については、以下の操作手引をご覧ください。 研究者向け操作手引(審査結果閲覧用) 所属研究機関担当者向け操作手引(詳細版)(応募手続き用) ※今回の審査結果通知は、事前の選考により不採択となった研究課題のみについて行うものです。令和8(2026)年度科学研究費助成事業(挑戦的研究(開拓・萌芽))の新規の研究課題について、審査結果に基づく採択、不採択については、6月下旬(予定)に電子申請システムにより研究代表者及び研究機関に通知します(公募要領25頁参照)。 採否の確認可能期間 令和8(2026)年2月27日(金)~ 令和8(2026)年9月17日(木)(予定) <留意事項> 研究代表者が応募から審査結果通知までの間に所属研究機関を異動している場合、異動後の所属研究機関から審査結果通知を確認することができます。一方、研究機関の事務担当者については、「異動前の」研究機関担当者のみ当該審査結果通知を確認することができます。 応募資格の喪失等により、科研費電子申請システムへのログインID・パスワードを保持していない方が審査結果の確認を希望される場合には、応募時に所属していた研究機関にご連絡ください。研究機関におかれましては、応募時に所属していた研究者の希望に応じて、審査結果をお伝えいただくようお願いします。 審査の過程に関する質問、照会にはお答えできませんので、予めご了承ください。 お問い合わせ ※審査結果についての質問、照会には応じかねます。 ※研究者の方は所属研究機関を通してお問い合わせください。 (公募・審査に関すること) 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第一課 総務企画係 03-3263-0977 k-jyosei*jsps.go.jp ※メールを送る際は「*」を「@」に置き換えてください。
发布时间:2026-02-27 日本学術振興会科学研究費助成事業(科研費) Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(基盤研究(A・B・C)、若手研究)の審査結果の通知について 2026年2月27日 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(基盤研究(A・B・C)、若手研究)の審査結果について、科研費電子申請システムを利用した通知を行いました。 科研費電子申請システム 科研費電子申請システムの詳細な操作方法等については、以下の操作手引をご覧ください。 研究者向け操作手引(審査結果閲覧用)(PDF) 所属研究機関担当者向け操作手引(詳細版)(応募手続き用)(PDF) 採否の確認可能期間 令和8(2026)年2月27日(金)~令和8(2026)年9月17日(木)(予定) <留意事項> 「採択」となった場合、研究開始の事前の準備は可能となりますが、交付内定まで経費の執行を行うことはできません。必要な契約等は交付内定後に行ってください。 審査結果通知で交付予定額を確認することができますが、予算成立前に暫定的にお知らせするものであって、予算の状況によって変更される場合があります。 交付申請、辞退・留保等の手続きに変更はありません。交付内定通知の記載に従って行ってください。 補助金種目、基金種目ともに、2年度目以降の継続課題に対して審査結果通知は行いません。(補助金種目の継続課題の交付内定は従前通り4月1日に行う予定です(予算成立の状況によっては変更されることがあります。)。) 研究代表者が応募から審査結果通知までの間に所属研究機関を異動している場合、異動後の所属研究機関から審査結果通知を確認することができます。一方、研究機関の事務担当者については、「異動前の」研究機関担当者のみ当該審査結果通知を確認することができます。 研究代表者が応募から交付内定通知までの間に所属研究機関を異動している場合でも、交付内定通知は応募時の所属研究機関に対して行われます。 応募資格の喪失等により、科研費電子申請システムへのログインID・パスワードを保持していない方が審査結果の確認を希望される場合には、応募時に所属していた研究機関にご連絡ください。研究機関におかれましては、応募時に所属していた研究者の希望に応じて、審査結果をお伝えいただくようお願いします。 採択されなかった場合、応募時に「審査結果の開示」を希望した者には、基盤研究(A):審査結果の所見、書面審査のおおよその順位等、基盤研究(B・C)、若手研究:書面審査(1段階目)のおおよその順位等、を電子申請システムにより開示します。(令和8年(2026)4月予定) 審査の過程に関する質問、照会にはお答えできませんので、予めご了承ください。 お問い合わせ ※審査結果についての質問、照会には応じかねます。 ※研究者の方は所属研究機関を通してお問い合わせください。 (公募・審査に関すること) 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第一課 研究助成第一係 03-3263-4724/0996 kaken1*jsps.go.jp ※メールを送る際は「*」を「@」に置き換えてください。 (海外からのお問い合わせはできる限りメールにてお願いします。)
发布时间:2026-02-27 日本学術振興会科学研究費助成事業(科研費) Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和7(2025)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(国際共同研究加速基金(国際共同研究強化))の交付内定について 2026年2月25日 このたび、令和7(2025)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(国際共同研究加速基金(国際共同研究強化))の新規研究課題について、交付の内定をしました。交付の内定を受けた方は、交付申請書等の必要書類を作成し、所属する研究機関を通じて独立行政法人日本学術振興会理事長あてに提出していただく必要があります。 交付申請書等の作成にあたっては、以下の各書類、様式をご覧ください。 ※応募された方は、同日付の審査結果の通知を確認してください。 交付申請書等の提出期限 交付申請書等の提出期限は、令和9(2027)年3月31日(水)(必着)です。 通知文書 令和7(2025)年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)(国際共同研究加速基金 (国際共同研究強化))の交付内定について(通知)(PDF/232KB) 別紙1:科学研究費助成事業-科研費-学術研究助成基金助成金「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)」の使用について各研究機関が行うべき事務等 (PDF/679KB) 別紙2:科研費電子申請システムを利用した交付申請について(PDF/327KB) 別紙3:科学研究費助成事業-科研費-学術研究助成基金助成金「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化」研究者使用ルール(交付条件)」(予定) (PDF/490KB) 別紙4_令和7(2025)年度科学研究費助成事業における交付条件等の主な変更点について(PDF/248KB) 別紙5:研究活動の公正性の確保及び適正な研究費の使用について確認・誓約すべき事項 (PDF/334KB) 参考1:科研費振込口座の開設及び登録(修正)について (PDF/591KB) 参考2:電子申請システムを利用した審査結果の電子的開示について (PDF/129KB) 参考3:国際連合安全保障理事会決議第2321号の厳格な実施について(平成29年2月17日付28受文科際第98号)(写) 参考4:外為法の遵守徹底及び安全保障貿易管理に係る体制整備について(経済産業省貿易管理部安全保障貿易管理課) 交付申請書等の作成・提出 科研費電子申請システム 研究者向け操作手引(交付内定時・決定後用)(PDF) 所属研究機関担当者向け操作手引(交付内定時用)(PDF) 交付申請に係る様式(記入例・作成上の注意) お問い合わせ ※研究者の方は所属研究機関を通してお問い合わせください。 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第一課 基金助成係 03-3263-1057 jyoseika-kikin*jsps.go.jp ※メールを送る際は「*」を「@」に置き換えてください。
发布时间:2026-02-25 日本学術振興会科学研究費助成事業(科研費) Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和7(2025)年度科学研究費助成事業(国際共同研究加速基金 (国際共同研究強化))の審査結果の通知について 2026年2月25日 令和7(2025)年度科学研究費助成事業(国際共同研究加速基金(国際共同研究強化))の審査結果について、科研費電子申請システムを利用した通知を行いました。 科研費電子申請システム 科研費電子申請システムの詳細な操作方法等については、以下の操作手引をご覧ください。 研究者向け操作手引(審査結果閲覧用)(PDF) 所属研究機関担当者向け操作手引(詳細版)(応募手続き用)(PDF) ※令和7(2025)年度科学研究費助成事業(国際共同研究加速基金(国際共同研究強化))の新規の研究課題について、同日付で交付内定をしています。採択となった(交付内定を受けた)方は、 国際共同研究強化 交付内定について を確認の上、所属する研究機関を通じて、必要な手続きを行ってください。 採否の確認可能期間 令和8(2026)年2月25日(水)~ 令和8(2026)年9月17日(木) <留意事項> 研究代表者が応募から審査結果通知までの間に所属研究機関を異動している場合、異動後の所属研究機関から審査結果通知を確認することができます。一方、研究機関の事務担当者については、「異動前の」研究機関担当者のみ当該審査結果通知を確認することができます。 研究代表者が応募から交付内定通知までの間に所属研究機関を異動している場合でも、交付内定通知は応募時の所属研究機関に対して行われます。 応募資格の喪失等により、科研費電子申請システムへのログインID・パスワードを保持していない方が審査結果の確認を希望される場合には、応募時に所属していた研究機関にご連絡ください。研究機関におかれましては、応募時に所属していた研究者の希望に応じて、審査結果をお伝えいただくようお願いします。 採択されなかった研究代表者のうち、審査結果の開示を希望する者に対して、審査希望分野における書面審査のおおよその順位を電子申請システムにより開示します。(令和8年(2026)年3月下旬予定) 審査の過程に関する質問、照会にはお答えできませんので、あらかじめご了承ください。 お問い合わせ ※審査結果についての質問、照会には応じかねます。 ※研究者の方は所属研究機関を通してお問い合わせください。 (公募・審査に関すること) 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第三課 国際科学研究費係 03-3263-4927 kksi-kaken*jsps.go.jp ※メールを送る際は「*」を「@」に置き換えてください。 (海外からのお問い合わせは、できる限りメールにてお願いします。)
发布时间:2026-02-25 日本学術振興会科学研究費助成事業(科研費) Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(学術変革領域研究(A・B)、学術変革領域研究(A)(公募研究))の審査結果の通知について 2026年2月19日 令和8(2026)年度科学研究費助成事業(学術変革領域研究(A・B)、学術変革領域研究(A)(公募研究))の審査結果について、科研費電子申請システムを利用した通知を行いました。 科研費電子申請システム 科研費電子申請システムの詳細な操作方法等については、以下の操作手引をご覧ください。 研究者向け操作手引(審査結果閲覧用)(PDF) 所属研究機関担当者向け操作手引(詳細版)(応募手続き用)(PDF) 採否の確認可能期間 令和8(2026)年2月19日(木)~令和8(2026)年9月17日(木)(予定) <留意事項> 「採択」となった場合、研究開始の事前の準備は可能となりますが、経費の執行を行うことはできません。必要な契約等は従前どおり交付内定後(令和8年4月1日を予定)に行ってください。 学術変革領域研究(A・B)の計画研究と学術変革領域研究(A)(公募研究)に応募し両方とも「採択」となった場合、重複受給制限により学術変革領域研究(A・B)の計画研究のみを実施することとなり、学術変革領域研究(A)(公募研究)の交付内定は行われません。 審査結果通知で交付予定額を確認することができますが、予算成立前に暫定的にお知らせするものであって、予算の状況によって変更される場合があります。 交付申請、辞退・留保等の手続きに変更はありません。交付内定通知の記載に従って行ってください。 補助金種目、基金種目ともに、2年度目以降の継続課題に対して審査結果通知は行いません。(補助金種目の継続課題の交付内定は従前通り4月1日に行う予定です(予算成立の状況によっては変更されることがあります。)。) 研究代表者が応募から審査結果通知までの間に所属研究機関を異動している場合、異動後の所属研究機関から審査結果通知を確認することができます。一方、研究機関の事務担当者については、「異動前の」研究機関担当者のみ当該審査結果通知を確認することができます。 研究代表者が応募から交付内定通知までの間に所属研究機関を異動している場合でも、交付内定通知は応募時の所属研究機関に対して行われます。 応募資格の喪失等により、科研費電子申請システムへのログインID・パスワードを保持していない方が審査結果の確認を希望される場合には、応募時に所属していた研究機関にご連絡ください。研究機関におかれましては、応募時に所属していた研究者の希望に応じて、審査結果をお伝えいただくようお願いします。 【学術変革領域研究(A)新規領域】採択された研究領域の領域代表者に対して、審査結果の所見及び審査状況の総括を電子申請システムにより開示します。また、 採択されなかった研究領域の領域代表者に対して、審査結果の所見及び審査状況の総括に加え、審査区分におけるおおよその順位を開示します。(4月予定) 【学術変革領域研究(B)新規領域】採択された研究領域の領域代表者に対して、審査結果の所見及び審査状況の総括を電子申請システムにより開示します。また、 採択されなかった研究領域の領域代表者に対して、審査状況の総括及び審査区分におけるおおよその順位を開示します。さらに、採択されなかった研究領域のうち書面審査の対象となった研究領域の領域代表者に対しては、上記に加え、審査結果の所見を開示します。(4月予定) 【学術変革領域研究(A)(公募研究)】採択されなかった研究代表者のうち、1段階目の審査結果の開示を希望する者に対して、おおよその順位、各評定要素に係る評価者の素点(平均点)及び「定型所見」を電子申請システムにより開示します。(4月予定) 審査の過程に関する質問、照会にはお答えできませんので、予めご了承ください。 お問い合わせ ※審査結果についての質問、照会には応じかねます。 ※研究者の方は所属研究機関を通してお問い合わせください。 (学術変革領域研究(A・B)、学術変革領域研究(A)(公募研究)に関すること) 文部科学省 研究振興局 学術研究推進課 科学研究費係 03-6734-4094/4087 gakukaken*mext.go.jp (閲覧方法等に関すること) 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第一課 研究助成第一係 03-3263-4724/0996 kaken1*jsps.go.jp ※メールを送る際は「*」を「@」に置き換えてください。
发布时间:2026-02-19 日本学術振興会